環境への取り組み
完全自家消費型太陽光発電
2017年9月よりカーボンニュートラルスタート
直流給電装置TNPLシリーズ
- 太陽光発電の100%自家消費を実現
- 直流給電システムによるLED照明や空調の一括管理
- 系統連携をしない為、電力会社への申請が不要
- 直流給電により力率100%の実現でCO2削減に貢献
- 停電時でも無瞬断切替(直流給電の場合)
- パワコンレスでメンテナンス費用や故障の低減
- 蓄電池と商用電力で太陽光発電の不安定を解消
- 遠隔監視や遠隔操作でエネルギーマネージメント
- 蓄電池によるBCP対応
- 既設太陽光パネルに対応(メーカー不問)
- 再利用蓄電池使用で蓄電池コストの大幅低減を実現
直流給電システム比較
直流給電システム | 評価 | 交流給電システム | 評価 | |
最大1日総発電量 | 太陽光パネル規格 3.5~5.5倍 | ◎ | 太陽光パネル規格 3.5~5.5倍 | ○ |
発電時間 | 日の出直後から日没直前まで | ◎ | パワコンの消費電力以上の発電量がある時 | ○ |
変換ロス | 直流⇒直流の為ほとんどなし | ◎ | 直流⇒交流⇒直流への変換ロス10%程度あり | ○ |
力率値 | 100% | ◎ | 70%~80%(機器による) | ○ |
省エネ効果 | 太陽光発電電力をほぼ100%有効活用し系統電力の代替が可能 利用者側需要に応じた稼働率設定により効率稼働が可能 |
◎ | 太陽光発電による系統電力代替のみ | △ |
災害時の状況 | 独立電源として稼働可能(瞬断が無く給電可能) 蓄電池を常用型として利用できる |
◎ | 一部機種は給電が可能 ただし蓄電池が大型化となるシステムとなる |
△ |
初期投資額 | 給電システム単体ではコスト増だが、太陽光発電と蓄電池を利用した地産地消トータルシステムではロスが少ないため、交流よりコンパクトな設備が出来る | △ | 給電システム単体では安価だがトータルシステムにするとロスが大きくなる為、マージンが必要になり蓄電池を導入すると比較的大きくなりがち | ○ |
省エネルギー対策(ゼロエネルギー化)
- 空調
- 蓄電池利用で直流給電システムデマンド制御及び、空調の純正デマンド機能を活用し、室温管理ではなく直流給電にしかできない電力コントロールでエネルギー管理を実現
- LED照明
- 照明個々の照度をプリセットして無駄のない調光率で運用を実施。時間制御や自動点灯・消灯の運用でLED照明のさらなる省エネ化、高効率化を実現。
- 電力平準化
- 太陽光発電の余剰電力をを蓄電池へ充電し、太陽光発電が不足した場合には蓄電池電力を使用。自動制御により、環境や天候からも影響されづらい最適なシステム。(自動制御方式)
●出社時に自動で照明・空調を起動。退社時はスイッチで照明・空調を一括停止(切り忘れ防止機能)
●CSVデータロギングによりエネルギー消費量推移の確認が可能
●導入後、事業所の環境変化にあった最適な電力コントロールのチューニングが可能
BCP対策
- 蓄電池利用によりゼロエネルギー(※晴天時)の運用が可能で停電時も給電可能
- 専用交流100Vコンセントも蓄電池より給電可能
- 携帯電話やスマートフォンは操作ボックスUSB充電器より充電可能
- モニターからリアルタイムの電力消費量や蓄電池残容量が確認できる為、状況に応じて消費電力を調整する事で長時間の停電にも対応可能(LED照明の照度調整等)
- 弊社独自の技術で中古蓄電池の再利用を実現し定期的な蓄電池交換のリスクなし
直流送電・自家消費
直流は交流に対して送電時の電圧降下が大きいが、某工場様では隣接の建屋への直流給電で供給し、工場内の空調・照明へ供給(稼働実績あり)
SDGs(持続可能な開発目標)
SDGs(エスディージーズ:Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標の英文字の略称)は、2015年に国連サミットで採択され、『誰一人取り残さない』という理念に基づき、飢餓・貧困・健康・教育などの世界的な課題を解決するために、2030年までに国連加盟諸国が達成すべき17の目標が掲げられています。
社会や環境のためにも、そして、自社が永久的に持続するためにも、企業がSDGsに取り組むことは、とても素晴らしいことです。
株式会社ナカジマテックはSDGsの17の目標の中でも特に、7番のクリーンエネルギー、8番の経済成長、9番の産業と技術革新、13番の気候変動、14番の海の資源(水産)、15番の陸の豊かさ(農業)に力を入れ、17番の持続可能な為の施策実現の為に、グローバル・パートナーシップが重要と考えています。
当社社長は焼津商工会議所の会頭として、市政と一体となって、市・県・国のやるべき事業と我々事業所として出来る事。特にクリーンエネルギー(7番)、気候変動(13番)にビジネスとして力を入れCO2の削減に取り組んでいます。